NEW フリーランスの年収は？中央値や手取り相場、収入アップの方法を紹介！

「フリーランスの平均年収を知りたい」「収入の増やし方を知りたい」と思う人も多いのではないでしょうか。
フリーランスは働き方や業種によって年収が大きく変わります。

本記事では、フリーランスの一般的な想定年収のほか、働き方・職種別の年収相場も紹介します。また、フリーランスで収入を上げる方法や、需要が高まると予測される仕事のジャンルについても解説するため、ぜひ参考にしてください。

フリーランスの年収

厚生労働省のサイトで公開されている「令和４年度フリーランス実態調査結果」によると、フリーランスとしての事業の年収は下記の表のとおりです。

直近1年間の収入	割合	回答数
100万円未満	14.1%	299人
100～200万円未満	12.6%	268人
200～300万円未満	12.7%	269人
300～400万円未満	12.6%	268人
400～500万円未満	9.5%	201人
500～600万円未満	6.9%	147人
600～700万円未満	4.2%	90人
700～800万円未満	3.3%	70人
800～900万円未満	2.0%	43人
900～1000万円未満	2.1%	45人
1000万円以上	3.4%	72人
わからない・答えたくない	16.4%	347人

なお、表にある収入額は、売上高から必要な経費等を差し引いた所得の額で、社会保険料および税を差し引く前の金額にあたります。

フリーランスの年収の割合

フリーランスの年収の割合で最も多かった回答（※無回答を除く）は、14.1％の「100万円未満」です。
また、年収400万円未満の割合が、全体の50％以上を占めています。

フリーランスの年収の中央値

フリーランスとしての年収金額を回答した1772人によるデータの中央値は、「300～400万円未満」です。

フリーランスの年収は、働き方や職種によって変動します。自分自身が望むライフスタイルや収入額に合わせて、フリーランスとしての在り方を検討しましょう。

フリーランスの年収の変化について詳しく知りたい方は、フリーランスの収入はどのように変化している？将来性をチェック！ を参考にしてください。

そもそもフリーランスとは

フリーランスとは、特定の企業に属さず自分で仕事を探し、契約を交わして仕事を請け負う働き方のことです。
多くの場合は会社員として企業で働いて知識やスキルを身に付けたり、職種・業界の実情を知ったうえで退職し、フリーランスとなります。一方で、なかには独学でスキルや知識を学び、企業での就労を経ずに最初からフリーランスとして活躍する人もいます。

フリーランスになるために必要な資格などは特になく、自らの力で仕事を獲得して収入を得ている状態であれば、フリーランスであるといえます。
近年は職種や収益化の方法なども多様化しており、フリーランスの全体的な数は増加傾向にあります。

フリーランスの基礎知識について知りたい方は、フリーランスとはどんな人？言葉の意味や働き方の種類、始め方を解説を参考にしてください。

フリーランスと個人事業主の違い

フリーランスと混同されがちなものに、個人事業主があります。フリーランスが働き方を指す一方で、個人事業主は開業届を出している人を指す税務上の区分を指します。
個人事業主とは個人で事業を営んでおり、税務署に開業届を提出していて、なおかつ法人ではない場合を指します。従業員を雇っている場合でも、法人でない場合は個人事業主になります。
税務署に開業届を出せば個人事業主となるため、たとえば企業に所属して会社員として働く人が、副業の個人事業主になることも可能です。

開業届は出すか出さないか選べるというイメージもあるかもしれませんが、所得税法の229条では開業届の提出は必ずおこなうべきという旨の記載があります。しかし開業届を提出しない場合の罰則はなく、開業届を提出しないまま事業を続ける人も多くいるのが現状です。

開業届は個人で収入を得ている人を把握するための届け出となるため、提出すれば事業を運営していくため補助を受けられる場合もあり、メリットは大きいといえます。
おすすめしたいのが、節税効果の高い青色申告です。会社員として働くこと以外で収入を得るなら、確定申告はほぼ必要になるため、白色申告と比べて控除額の大きい青色申告は必要とされる複式簿記の煩雑さなどを差し引いても、利用する大きなメリットがあります。

フリーランスや個人事業主についてさらに詳しく知りたい方は、「フリーランスと個人事業主の違いは？メリットやなる方法を紹介」を参考にしてください。

フリーランスと会社員の違い

フリーランスと会社員の大きな違いは、雇用形態です。会社員はフリーランスと異なり、企業と雇用契約を結んで働きます。
会社員として働く場合、企業のなかで業務担当が分かれているために、フリーランスや個人事業主とは違い、営業活動や請求書対応まですべてを行うことはほとんどありません。
確定申告も企業内の経理担当や企業に属する税理士などが担当するため、所属する部署によってはほぼノータッチで進めてもらうことができます。

会社員として働く大きなメリットには、毎月の収入がおおよそ安定していること、さまざまな保険料を企業がある程度まで負担してくれることが挙げられます。
また、分からないことを上司や同僚などに相談しやすい点もメリットです。新しいスキルや知識が身につきやすくなります。他部署や他企業とのやりとりを通じてビジネスのルールやマナーを学ぶこともできます。

フリーランスの種類

フリーランスにはさまざまな種類があります。ここでは、2つのタイプのフリーランスを紹介します。

副業としてのフリーランス

副業フリーランスは、企業に勤めるという本業をもちながら副業でフリーランスとして活動する働き方のことを指します。
フリーランスとして活動する時間が少ないため、平均年収は多くはありません。一方で、時間を有効利用できることや、本業に加えて別の収入を得られることがメリットです。

複業としてのフリーランス

複業フリーランスは、主な収入源を2つ以上持つ働き方のことを指します。
複業フリーランスでは複数の仕事に注力するため、副業フリーランスよりも年収は高めとなります。働き方の自由度は比較的高く、家庭と両立しながらフリーランスとして働く人もいます。

フリーランスとして働くことを考えている人は、「フリーランスが結ぶ契約とは？内容や注意点について解説」も確認しておきましょう。

フリーランスのメリット・デメリット

フリーランスのメリットとして主に挙げられるものは、以下の3つです。

メリット	具体的な内容
働き方が自由に選べる	どの程度の案件を受けるかや時間の使い方、働く場所を選ばない点など、自分の裁量で業務内容や働き方を決められる
人間関係のストレスが少ない	会社員とは異なり上司や部下がいないため、人間関係でのストレスを大幅に削減できる
すべて自分の成果と報酬になる	頑張れば頑張るほど収入に直結し、成果が実績となるため次の案件獲得にもつながる

フリーランスの大きなメリットは、仕事における自由さです。対人ストレスが少ない環境下で、自分の裁量で稼ぐことができます。
一方で、フリーランスの主なデメリットは以下の3つです。

デメリット	具体的な内容
収入が不安定	継続案件がなければ収入が安定せず、単価の高い案件が少なければ収入も増えない
社会的信用が低い	収入の不安定さから社会的信用度が低く、クレジットカードの作成に加えローンの通過も厳しいほか、銀行からの融資も会社員よりも受けにくい
意識しなければ成長できない	自身のキャリアプランやスキルマネジメントを考え、積極的に学ぶ機会を自ら設けなければならない

フリーランスには魅力的なメリットがある一方、デメリットもあります。
事前に把握しておき、デメリットによる悪影響を最小限に抑えられるようにしましょう。

フリーランスになることを検討するにあたって、収入面の不安を抱くことは多いと思います。フリーランスになるときの懸念点や収入を安定させるポイントを知りたい方は、「フリーランスは生活できないって本当？収入を安定させるポイントを紹介」の記事も併せてご覧ください。

働き方別のフリーランスの年収相場

2020年に公表された、内閣官房日本経済再生総合事務局の「フリーランス実態調査結果」に、本業として行う場合と副業として行う場合のフリーランスの年収のデータが掲載されています。

「本業かつ主たる生計者」と「本業かつ主たる生計者以外」と「副業」の、フリーランスとしての年収の上位をそれぞれ示したものが以下の表です。

【フリーランスとしての年収】

	上位1位	上位2位	上位3位	上位4位	上位5位
本業かつ主たる生計者	200万円以上300万円未満 （19％）	100万円未満 （16％ ※同率2位）	100万円以上200万円未満 （16％ ※同率2位）	300万円以上400万円未満 （16％ ※同率2位）	400万円以上500万円未満 （12％）
本業かつ主たる生計者以外	100万円未満 （47％）	100万円以上200万円未満 （26％）	200万円以上300万円未満 （14％）	300万円以上400万円未満 （6％）	400万円以上500万円未満（3％）
副業	100万円未満 （74％）	100万円以上200万円未満 （13％）	200万円以上300万円未満 （4％）	300万円以上400万円未満 （3％）	400万円以上500万円未満（2％）

本業かつ主たる生計者によるフリーランスの年収で最も割合が多いのは200万円以上300万円未満で、2割弱の人が該当します。そのあとには同率2位で100万円未満、100万円以上200万円未満、300万円以上400万円未満が続きます。

本業かつ主たる生計者以外で最も多い割合を占めるのは、100万円未満の年収のフリーランスです。全体の5割弱を占める割合です。次に続く2位は100万円以上200万円未満で26％、3位は200万円以上300万円未満で14％です。
つまり、年収が300万円未満の割合は87％を占めることになります。

副業としてフリーランスの働き方を選んでいる人の年収は、100万円未満が74％にのぼり、最も多い割合を占めています。続いて100万円以上200万円未満が13％、200万円以上300万円未満が4％で、年収が300万円未満の割合は9割を超えます。

職種別のフリーランスの想定年収

フリーランスの職種にはさまざまなものがあります。
ここでは、大きく「エンジニア系」「クリエイティブ系」「ITコンサルタント系」の3つに分けて、職種ごとのフリーランスの想定年収を紹介します。

エンジニア系の職種の想定年収

フリーランスHubの案件・求人データの月額単価相場をもとに想定年収を計算すると、各種エンジニア系職種の想定年収は下記の表のとおりです。

職種名	想定年収
サーバーサイドエンジニア	720～840万円
PM	840～1,080万円
PMO	840～1,200万円
システムエンジニア(SE)	720～840万円
フロントエンドエンジニア	840～1,080万円
バックエンドエンジニア	840～1,080万円
スマホアプリエンジニア	840～960万円
インフラエンジニア	720～840万円
プログラマー(PG)	600～720万円
サーバーエンジニア	720～840万円
アプリケーションエンジニア	840～960万円
ネットワークエンジニア	720～840万円
社内SE	720～840万円
データベースエンジニア	720～840万円
セキュリティエンジニア	720～960万円
テストエンジニア	720～840万円
フルスタックエンジニア	840～960万円

現在IT化が進んでおり、ITに関するエンジニアの需要は増加しています。フリーランスとして活躍するにあたって、エンジニア系の職種は期待が持てる職業だといえるでしょう。

未経験からエンジニアを目指したい方は、「ITエンジニアは未経験でもなれる？仕事の種類やスキルを紹介」の記事も参考にしてください。

クリエイティブ系の職種の想定年収

フリーランスHubの案件・求人データの月額単価相場をもとに想定年収を計算すると、各種クリエイティブ系職種の想定年収は下記の表のとおりです。

職種名	想定年収
Webデザイナー	600～720万円
プランナー	720～840万円
Webディレクター	720～840万円
UI/UXデザイナー	720～840万円
3Dデザイナー	720～840万円
ゲームプランナー	600～840万円
グラフィックデザイナー	720～840万円
コーダー	720～840万円
イラストレーター	600～720万円
シナリオライター	600～720万円

クリエイティブ系に分類される職種は、デザイナーやイラストレーター、Webディレクターなどです。主にインターネット上のWebサイトやアプリ、Web広告などを制作するWeb系と、ポスターやチラシ、看板やパッケージなど制作する紙媒体系があります。
スキルや知名度により単価・年収は変わります。SNSなどを使ってしっかり発信するのも年収アップへの道だといえるでしょう。

ITコンサルタント系の職種の想定年収

フリーランスHubの案件・求人データにおけるITコンサルタントの月額単価相場で最も多い割合を占めるのは、単価100万円以上です。したがって、想定年収は1,200万円以上と計算できます。

あらゆる分野においてIT化が進行しており、情報技術は日々大きな発展を遂げています。変化の多い環境下で常に最適な選択が求められるため、ITを活用した経営戦略を立案できるITコンサルタントの需要は非常に高いといえます。
また、ITコンサルタントは、IT・経営の両方の分野においてレベルの高い知識・スキル・経験が求められる職種です。求められる力量の高さから、給与は高水準である傾向があります。

ITコンサルタントの仕事に興味を持った方は、「ITコンサルタントの仕事に就くには？仕事内容から必要スキルまで徹底解説」の記事もご覧ください。ITコンサルタントの詳細や必要なスキル、将来性などの情報を載せています。

今後需要が高まるフリーランスのジャンル

今後さらに需要が増えていく可能性が高い職種として、フリーランスエンジニアが挙げられます。なかでもITに関連するエンジニアは非常に需要が多くなるとみられています。

その理由は、今後さらにIT技術が進化し続けること、そしてインターネットを使った暮らし方・働き方が当たり前になってきているからです。IT関連のエンジニアの求人数は数多く存在します。
また、流動的で自由な働き方をするフリーランスは、受注側からすれば柔軟に仕事を受けることができるために時間やコストの無駄がない働き方が可能です。発注側の立場では、必要なときに必要な技術を提供してもらえることが大きなメリットです。
働き方が見直されている昨今、フリーランスとして働くエンジニアは、今後さらに活躍のフィールドが広がっていくでしょう。

フリーランスの年収に関わる税金

フリーランスが払う税金には以下のようなものがあります｡

税金の種類	概要
所得税・復興特別所得税	当該年の所得金額に応じて発生する税金
住民税	地域社会の費用として活用される税金。住居のある地方自治体に納める
個人事業税	法定業種に該当するケースで、所得が290万円を超えると納付義務が発生する税金
消費税	課税事業者に該当するケースで、年収1,000万円を超えると納付義務が発生する税金
固定資産税	土地や家屋などを所有している場合にかかる税金

フリーランスが一般的に支払う税金は所得税、復興特別所得税、住民税、個人事業税、消費税、固定資産税です。
フリーランスとして稼いだ金額がすべて手取りになるわけではなく、税金でかかる金額が手取りに影響します。事前にどのような税金がかかるのか、把握しておきましょう。

フリーランスの税金についてさらに詳しく知りたい方は、フリーランスが支払う税金の種類や節税対策について解説！を参考にしてください。

フリーランスの年収と手取りの相場

フリーランスの手取り年収は、所得税や住民税などの税金や保険料の支払いの分を差し引いた金額です。年収の平均6割から7割が、フリーランスの手取り金額になります。

以下の表は、フリーランスの年収と手取りの相場です。
フリーランスの属性は「年齢は20～30代」「配偶者は無し」「青色申告をしている」「国民年金を支払っている」と仮定し、目安額を算出しています。

年収	手取り年収
100万円	約73万円
200万円	約154万円
300万円	約230万円
400万円	約303万円
500万円	約374万円
600万円	約437万円
700万円	約498万円
800万円	約560万円
900万円	約628万円
1,000万円	約694万円
1,100万円	約761万円
1,200万円	約820万円

申告可能な控除や手取り年収を増やす方法を知りたい方は、「年収と手取りの違いは？計算方法や取り分の増やし方、税金の種類などを解説」の記事もご覧ください。

フリーランスが年収をアップさせる方法

フリーランスの大きなデメリットの一つは、収入が安定しないことです。しかし取引先選びややりとりの方法によっては、年収アップを狙うことができます。
ここでは、フリーランスが年収を上げる方法を9つ紹介します。

専門的な知識・スキルを身につける

フリーランスで年収アップを目指すのであれば、専門的な知識やスキルを身に付けましょう。

高単価な案件を獲得するためには「この人に依頼したい」とクライアントから思ってもらえる人材価値が必要です。
フリーランス市場において人材価値を高めるために、専門性の高い知識・スキルを磨いてください。また、主要となる技術に加え、それに組み合わせられるスキルがあるとよいでしょう。

稼げる業種を選ぶ

フリーランスで年収を上げたいのであれば、稼げる業種を選ぶことが大切です。
平均給与の高い代表的な業種として、エンジニアが挙げられます。エンジニアは、開発や保守管理など社会の基盤を作る重要な職種で、専門知識やスキルが多く求められます。
エンジニアのなかでも、システムエンジニアやインフラエンジニア、プログラマーなどは昨今需要の増えている業種ともいえるでしょう。

さまざまな案件を受ける

フリーランスとして年収をアップさせるために、さまざまな案件をこなしましょう。多くの案件を獲得して仕事をしていけば収入が増え、フリーランスとしての年収増加につながります。
また、経験や実績を積み重ねていけば、受注できる案件の幅が徐々に広がっていきます。ゆくゆくは高単価の案件も任せてもらえるようになるでしょう。

フリーランスとしてどのように案件を獲得すればよいかお悩みの方は、「フリーランスの仕事の取り方とは？初心者でもできる案件の探し方を紹介」の記事も参考にしてください。

取引先を変える

企業がフリーランスに発注を行う金額は、基本的に企業内で予算として決定されています。
納品したものでかなりの成果が上がった、目的を達成できたなど、自身が納品した制作物で大きな変化が起これば予算が増え収入・年収アップも見込めるかもしれませんが、ほとんどの場合は大きく報酬が上がることはありません。
収入・年収アップを狙う場合、取引先を変えることも検討しましょう。自身のスキルを評価してくれる取引先を見つけることができれば、報酬額が大きく上がる可能性があります。

要望以上の結果を出す

フリーランスは、クライアントからの要望以上の結果を出すことも大切です。丁寧で迅速な対応や、クライアントの意図を読み取ることも、期待に応えることにつながります。
クライアントの期待を超え満足度の高い成果を出すことで、収入の増加が期待できるでしょう。

常に売上を意識する

フリーランスは経営者と同様の視点を持ち、常に売上への意識をもつことが大切です。
世の中でのニーズや自分の業務内容がどこで利益を生み出しているのかなどを意識するとよいでしょう。
自分の業務に将来性があるのかを考え、世の中の求めているものや変化をよく把握することも重要です。

経費削減や節税により出費を減らす

手取り額をあげるためには、経費や税金を見直すとよいでしょう。
売上が上がっていても、経費や税金が多くかかっていると年収アップが見込めません。
業務において本当に必要なものなのかを洗い出し、経費削減をしてください。また、節税対策が講じられないか検討しましょう。

誠実に対応する

フリーランスとして稼げるようになるためには、誠実な対応も大切です。
作業中の進捗はこまめに連絡し、分からないことがあれば放置せずすぐに確認し、ゴールのすり合わせを行いましょう。そして納期は必ず守り、可能であれば期間にゆとりをもって納品しましょう。
これらの対応を継続して続けることができれば信頼を得られ、リピート受注・年収の向上につながります。

フリーランスエージェントを利用する

フリーランスで年収アップを目指す場合、フリーランスエージェントの活用がおすすめです。
フリーランスエージェントは市場の案件動向を把握しているため、年収を増やすための適切なアドバイスをしてくれます。
また、クライアントに報酬単価額の交渉をしてくれるフリーランスエージェントもあります。
そのほか、フリーランスエージェントは好条件の案件も紹介してくれます。自分の能力に見合った案件を紹介してくれるので、有効に活用しましょう。

まとめ

フリーランスには魅力やメリットが豊富にあり、近年では会社員から転身する人も増えてきました。

フリーランスの年収は職種や案件内容によって変動しますが、働き方次第では年収1,000万円以上を目指すことも可能です。
自身のスキルを磨き、世の中の動向を把握し、需要のある分野で案件を獲得することで仕事の幅が増え、収入アップが期待できるでしょう。