フリーランスの年収は？職種別の平均手取り相場や収入アップの方法を紹介

フリーランスの平均年収

厚生労働省が公表している｢令和4年度フリーランス実態調査結果｣によると、フリーランスとしての事業をしている方の年収は下表のとおりです。

直近1年間の収入	割合	回答数
100万円未満	14.1%	299人
100〜200万円未満	12.6%	268人
200〜300万円未満	12.7%	269人
300〜400万円未満	12.6%	268人
400〜500万円未満	9.5%	201人
500〜600万円未満	6.9%	147人
600〜700万円未満	4.2%	90人
700〜800万円未満	3.3%	70人
800〜900万円未満	2.0%	43人
900〜1,000万円未満	2.1%	45人
1,000万円以上	3.4%	72人
わからない・答えたくない	16.4%	347人

フリーランスとしての年収金額を回答した1772人による年収データの中央値は、「300～400万円未満」です。
一方で、年に500万円以上の収入を得られているフリーランスも2割ほどいます。

なお、表にある収入額は、売上高から必要な経費などを差し引いた所得の額で、社会保険料および税を差し引く前の金額にあたります。

フリーランスの年収の推移については、｢フリーランスの収入はどのように変化している？将来性をチェック！｣の記事を参考にしてください。

出典：内閣官房新しい資本主義実現会議事務局・公正取引委員会・厚生労働省・中小企業庁「令和４年度フリーランス実態調査結果」

フリーランスと会社員の年収比較

国税庁の｢令和5年分民間給与実態統計調査 調査結果報告｣によると、2023年の給与所得者数の平均年収は460万円でした。フリーランスの平均年収と比較すると、会社員のほうが給与水準は高いといえるでしょう。

ただし、あくまで平均値であり、実際の年収は企業や職種、役職などによって大きな幅があります。たとえば、大手企業の管理職や専門職などは年収が高い傾向です。一方で、中小企業や非正規雇用など、平均よりも給与が低い職種や雇用形態の会社員も一定数います。

先述のとおりフリーランスに関しても年収の幅があり、職種や働き方などの違いによって高額な報酬を稼いでいるフリーランスもいます。

出典：国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査 調査結果報告」

フリーランスと他の働き方の違い

フリーランスとは、特定の企業に属さずに自ら仕事を探し、仕事を請け負う働き方です。多くの場合は会社員として企業で働いて、知識やスキルを身につけたり職種・業界の実情を理解したりしてから退職し、フリーランスとなります。

一方で、独学でスキルや知識を身につけ、最初からフリーランスとして活躍する人も珍しくありません。

なお、フリーランスになるために必要な資格などはなく、自らの力で仕事を獲得して収入を得ている状態であれば、フリーランスであるといえます。近年は職種や収益化の方法などが多様化しており、フリーランスの全体的な数は増加傾向です。

フリーランスと個人事業主の違い

フリーランスとよく混同されるものに、個人事業主があります。フリーランスが働き方を指す一方で、個人事業主とは開業届を出している人を指す税務上の区分です。

個人事業主とは個人で事業を営んでおり、税務署に開業届を提出していて、なおかつ法人ではない場合を指します。従業員を雇っている場合でも、法人化していなければ、個人事業主になります。

税務署に開業届を出せば個人事業主となるため、企業に所属して会社員として働く人が、副業の個人事業主になることも可能です。

開業届は出す・出さないを選べるといったイメージを持つ人もいますが、所得税法の229条では、必ず提出するべきという旨の記載があります。しかし、開業届を提出しなくても罰則はありません。そのため、開業届を提出しないまま事業を続ける人も多くいるのが現状です。

なお、会社員以外の働き方で収入を得る場合、ほとんどのケースで確定申告が必要になります。確定申告でおすすめしたいのが、節税効果の高い青色申告です。
青色申告は、個人事業主になると活用できる制度です。白色申告と比べて控除額が大きい青色申告は、複式簿記の必要性や煩雑さなどを差し引いても、利用するメリットがあるといえます。

個人事業主の詳細やメリットについて知りたい方は、｢フリーランスと個人事業主の違いは？メリットやなる方法を紹介｣の記事もご覧ください。

フリーランスと会社員の違い

フリーランスと会社員の大きな違いは、雇用形態です。会社員はフリーランスと異なり、企業と雇用契約を結んで働きます。

会社員として働く場合、企業内で業務担当が分かれているため、フリーランスや個人事業主のように営業活動や請求書対応まで、すべて一人で担うことは基本的にありません。また、企業内の経理担当や税理士などが確定申告を行うため、所属する部署によっては必要な作業のほとんどを一任できます。

会社員として働く大きなメリットは、毎月の収入がおおよそ安定していることです。また、さまざまな保険料を企業が一部負担してくれるメリットもあります。

業務上においても、分からないことを上司や同僚などに相談しやすく、新しいスキルや知識を身につける機会も豊富です。他部署や他企業とのやりとりを通じて、幅広いビジネスマナーやルールを学べるでしょう。

フリーランスと会社員のそれぞれのメリット・デメリットについては、｢フリーランスと正社員どっちが得？メリット・デメリットや兼業の可否も解説｣の記事で詳しく解説しています。

フリーランスの種類

フリーランスといっても、働き方はさまざまです。ここでは、3つのタイプのフリーランスを紹介します。

本業フリーランス

本業フリーランスとは、フリーランスの仕事のみで生計を立てる働き方のことです。

個人事業主または法人経営者として1人で経営を担う意味で、多くのフリーランスが該当します。フリーランスとして請け負う仕事を本業としており、平均年収はほかの2つのタイプと比べて高水準です。

フリーランスの定義については、｢フリーランスとは？意味・仕事の実態や必要な準備をわかりやすく解説｣の記事で詳しく解説しています。

副業フリーランス

副業フリーランスとは、会社員の本業を持ちながら、副業でフリーランスとして活動する働き方です。

フリーランスとして活動する時間が限られる分、平均年収はそれほど多くはありません。一方で、副業フリーランスは時間を有効利用できたり、本業に加えて別の収入を得られたりするメリットがあります。

副業フリーランスのメリット・デメリットについては、｢副業でフリーランスとして活躍するメリットとは｣の記事をご覧ください。

複業フリーランス

複業フリーランスとは、主な収入源を2つ以上持つ働き方を意味します。

複業フリーランスは複数の仕事に注力するため、副業フリーランスと比べて平均年収は高い傾向です。働き方の自由度も比較的高く、家庭と両立しながら復業フリーランスとして働く人もいます。

フリーランスとして仕事をするメリット

フリーランスとして働く主なメリットは、以下の3つです。

フリーランスのメリット	具体的な内容
働き方が自由に選べる	案件の受注量や時間の使い方、働く場所など、自分の裁量で仕事や働き方を選べる
人間関係のストレスが少ない	会社員と異なり上司や部下がおらず、人間関係でのストレスが減る
すべて自分の成果・報酬になる	成果が収入や実績に直結しやすく、次の案件獲得につながる

フリーランスの大きなメリットは、仕事における自由度の高さです。対人ストレスが少ない環境下で、自分の裁量で稼げます。

フリーランスに向いている人の特徴については、｢フリーランスのメリットとデメリットとは？向いている人も解説｣の記事を参考にしてください。

フリーランスとして仕事をするデメリット

フリーランスにはメリットだけではなく、以下のようなデメリットもあります。

フリーランスのデメリット	具体的な内容
収入が不安定である	継続案件がなければ収入が安定せず、高単価案件が少なければ年収が増えない
社会的信用が低い	収入の不安定さからクレジットカードやローンの審査が通りづらく、銀行からの融資も受けにくい
意識しないと成長できない	自らキャリアプランを考え、積極的に学ぶ機会を作る必要がある

フリーランスとして活躍するためには、事前にデメリットを把握し、マイナスの影響を最小限に抑えることが大切です。

フリーランスとして働くか会社員として働くか迷っている場合は、｢フリーランスのデメリットとは？仕事のメリットや向いている人の特徴も解説｣の記事も参考にしてください。

働き方別のフリーランスの年収

2020年に公表された内閣官房日本経済再生総合事務局の｢フリーランス実態調査結果｣によると、「本業かつ主たる生計者」「本業かつ主たる生計者以外」「副業」の働き方別のフリーランス年収は、以下のような割合でした。

順位	本業かつ主たる生計者	本業かつ主たる生計者以外	副業
上位1位	200万円以上300万円未満（19%）	100万円未満（47%）	100万円未満（74%）
上位2位	100万円未満（16% 同率2位）	100万円以上200万円未満（26%）	100万円以上200万円未満（13%）
上位3位	100万円以上200万円未満（16% 同率2位）	200万円以上300万円未満（14%）	200万円以上300万円未満（4%）
上位4位	300万円以上400万円未満（16% 同率2位）	300万円以上400万円未満（6%）	300万円以上400万円未満（3%）

本業かつ主たる生計者によるフリーランスの年収で最も割合が多いのは「200万円以上300万円未満」で、2割弱の人が該当しています。そのあとに続くのが、同率2位で「100万円未満」「100万円以上200万円未満」「300万円以上400万円未満」です。

また、本業かつ主たる生計者以外で最も割合が多いのは、「100万円未満」で、年収300万円未満の割合が87％を占めています。

副業フリーランスとして働いている人の年収は、「100万円未満」が最も割合が多く、74％でした。なお、副業フリーランスは、年収300万円未満の割合が9割を超えています。

出典：内閣官房日本経済再生総合事務局「フリーランス実態調査結果」

職種別のフリーランスの想定年収

フリーランスといっても、職種はさまざまです。
ここでは、エンジニア系・クリエイター系・コンサルタント系・マーケター系の4つに分けて、2025年4月時点における「フリーランスHub」の情報をもとに、職種別にフリーランスの想定年収を紹介します。

エンジニア系の職種の想定年収

フリーランスのエンジニア・クリエイター向けの案件・求人を多数掲載している「フリーランスHub」の月額単価相場のボリュームゾーンをもとに算出すると、エンジニア系職種の想定年収は以下のとおりです。

職種名	フリーランスの想定年収
サーバーサイドエンジニア	720〜840万円
PM（プロジェクトマネージャー）	840〜1,080万円
PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）	840〜1,200万円
バックエンドエンジニア	720〜960万円
SE（システムエンジニア）	600〜960万円
フロントエンドエンジニア	720〜1,080万円
スマホアプリエンジニア	720〜1,080万円
インフラエンジニア	720〜960万円
PG（プログラマー）	600〜840万円
サーバーエンジニア	720〜960万円
アプリケーションエンジニア	720〜1,080万円
ネットワークエンジニア	720〜960万円
社内SE（システムエンジニア）	600〜960万円

さまざまな分野でDX化が進んでおり、ITエンジニアの需要は増加しています。フリーランスとして活躍するにあたって、エンジニア系の職種は高収入が期待できる職業だといえるでしょう。

エンジニアの単価については、｢エンジニアの単価相場とは？計算の仕組みや報酬額アップの方法を解説｣の記事で詳しく解説しています。

クリエイター系の職種の想定年収

「フリーランスHub」の月額単価相場のボリュームゾーンをもとに算出すると、クリエイター系職種の想定年収は以下のとおりです。

職種名	フリーランスの想定年収
Webデザイナー	480〜840万円
UI・UXデザイナー	600〜960万円
3Dデザイナー	600〜960万円
ゲームプランナー	600〜840万円
グラフィックデザイナー	480〜840万円
コーダー	480〜840万円
イラストレーター	480〜720万円
シナリオライター	480〜720万円

クリエイター系に分類される職種は、主にインターネット上のWebサイトやアプリ、広告などを制作するWeb系と、ポスターやチラシ、看板など制作する紙媒体系があります。

フリーランスのクリエイターは、スキルや知名度によって単価・年収が変わります。SNSなどを使ってしっかり発信するのも、フリーランスの年収アップへの道だといえるでしょう。

コンサルタント系の職種の想定年収

「フリーランスHub」の月額単価相場のボリュームゾーンをもとに算出すると、コンサルタント系職種の想定年収は以下のとおりです。

職種名	フリーランスの想定年収
ITコンサルタント	1200万円以上
SAPコンサルタント	1200万円以上
セキュリティコンサル	1200万円以上

IT系のコンサルティング業は、IT・経営の両方の分野においてレベルの高い知識・スキル・経験が求められます。求められる力量の高さから、年収はそのほかの職種と比べて高水準です。
フリーランスとして活躍するコンサルタントも多く、高収入を期待できるでしょう。

ITコンサルタントの仕事の詳細については、｢ITコンサルタントの仕事に就くには？仕事内容から必要スキルまで徹底解説｣の記事で詳しく紹介しています。

マーケター系の職種の想定年収

「フリーランスHub」の月額単価相場のボリュームゾーンをもとに算出すると、マーケター系職種の想定年収は以下のとおりです。

職種名	フリーランスの想定年収
Webマーケター	480〜960万円
プランナー	600〜960万円
Webディレクター	600〜960万円
データサイエンティスト	720〜1,200万円
データアナリスト	720〜1,200万円

IT系のマーケター職種は、主にデータ分析やWebサイトの構築・運用などのマーケティング活動に携わります。フリーランスマーケターにはリサーチスキルのほか、データ分析スキルや企画力が求められ、仕事内容によっては高い年収が期待できる職種です。

今後需要が高まるフリーランスの仕事

今後需要が高まっていく可能性があるフリーランスの仕事として、IT系のエンジニア職が挙げられます。理由としては、今後もIT技術は進化を続けること、インターネットを使った暮らし・働き方が当たり前になってきていることです。

フリーランスエンジニア・クリエイター向けの案件・求人を多数掲載している「フリーランスHub」を見ると、2025年4月時点で募集中の職種別案件数は、以下のとおりです。

職種名	案件数
サーバーサイドエンジニア	3,278件
バックエンドエンジニア	3,368件
フロントエンドエンジニア	1,645件
スマホアプリエンジニア	1,660件
インフラエンジニア	826件
ネットワークエンジニア	165件
アプリケーションエンジニア	368件

流動的で自由な働き方をするフリーランスは、発注側の立場から見ても、必要なタイミングで専門性が高い技術を提供してもらえるメリットがあります。働き方が多様化している昨今において、フリーランスとして働くエンジニアが活躍できるフィールドは、より広がっていくでしょう。

フリーランスの年収に関わる税金の基礎知識

フリーランスは稼いだ収入がすべて手取りになるわけではなく、さまざまな税金を支払う必要があります。

ここでは、フリーランスが支払うべき税金と、2023年に施行されたインボイス制度による影響を見ていきましょう。

支払う税金の種類

フリーランスが支払う税金には、以下のような種類があります。

フリーランスの税金の種類	概要
所得税・復興特別所得税	当該年の所得金額に応じて発生する税金
住民税	地域社会のための費用として、居住している地方自治体に納める税金
個人事業税	法定業種に該当するケースにおいて、所得が290万円を超えると納税義務が発生する税金
消費税	課税事業者になると納税義務が発生する税金
固定資産税	所有している土地や家屋などに対して納税義務が発生する税金

フリーランスは、税金がどのくらいかかるかによって手取りが変わります。フリーランスになる場合は、事前にどのような税金がかかるのか把握しておくことが大切です。

フリーランスが支払う税金に関する詳細や節税方法については、｢フリーランスが支払う税金の種類や節税対策について解説！｣の記事も参考にしてください。

インボイス制度による影響

インボイス制度は、2023年10月1日から施行された消費税の仕入税額控除の方式のことです。

インボイス制度の施行後は、消費税の仕入税額控除を受けるために「適格請求書（インボイス）」が必要になります。しかし、インボイスを発行できるのは、適格請求書発行事業者（課税事業者）のみです。
フリーランスの場合、課税売上高が1,000万円以下の事業者は免税事業者のままでもいられますが、この場合はインボイスを発行できません。

クライアント側が課税事業者で、自身が免税事業者の場合、クライアント側の負担が大きくなります。そのため、取引をストップされたり値下げを要求されたりするおそれがあります。
取引に悪影響を及ぼす可能性がある場合は、適格請求書発行事業者になるための登録申請を検討しましょう。
適格請求書発行事業者になると同時に「課税事業者」になり、課税売上高が1,000万円以下であっても消費税を納める必要があります。

インボイス制度による影響や必要な対応については、｢インボイス制度とは？個人事業主に必要な対応をわかりやすく解説｣で詳しく解説しています。

フリーランスの年収ごとの手取り目安

フリーランスの手取り額は、売上から経費や税金、保険料の支払いを差し引いた金額です。目安としては、年収の平均6割から7割がフリーランスの手取り額になります。

以下の表は、フリーランスの年収と手取りの相場です。フリーランスの属性として、「20〜30代」「配偶者無し」「青色申告」「国民年金の支払いあり」と仮定し、目安を算出しています。

年収	手取り年収
100万円	約73万円
200万円	約154万円
300万円	約230万円
400万円	約303万円
500万円	約374万円
600万円	約437万円
700万円	約498万円
800万円	約560万円
900万円	約628万円
1,000万円	約694万円
1,100万円	約761万円
1,200万円	約820万円

申告可能な控除や手取り年収を増やす方法については、｢年収と手取りの違いは？計算方法や取り分の増やし方、税金の種類などを解説｣で詳しく解説しています。

フリーランスが年収1,000万円以上を目指す方法

フリーランスのデメリットとして、収入が安定しないことがあります。しかし、稼げる業種や取引先を選ぶなど、方法によってはフリーランスは年収1,000万円以上を狙うことも可能です。

ここでは、フリーランスが年収を上げる方法を紹介します。

専門的な知識・スキルを身につける

フリーランスで年収アップを目指すためには、専門的な知識やスキルを身につけ、人材価値を高める必要があります。フリーランスに仕事を依頼する場合、多くのクライアントはスキルのある即戦力を期待しているためです。

高単価案件を獲得するためには、クライアントから「この人に依頼したい」と思ってもらう必要があります。仕事の主軸になる技術に組み合わせて、より専門性を高められるようなスキルを身につけるとよいでしょう。

稼げる業種を選ぶ

フリーランスとして年収1,000万円以上を目指すのであれば、稼げる業種を選ぶことが大切です。

平均年収が高い代表的な業種として、エンジニアが挙げられます。エンジニアは、開発や保守管理といった社会の基盤を作る重要な職種で、専門知識や高いスキルが求められます。
また、各分野の専門性に加えてビジネス・経営の幅広く高度なノウハウが必要となるコンサルタント業も、稼げる仕事の一つです。

幅広い案件を受ける

フリーランスとして年収をアップさせるためには、さまざまな案件をこなすことが大切です。多くの案件を獲得して仕事をこなしていけば、フリーランスとしての年収増加につながります。

また、フリーランスとして経験や実績を積み重ねていけば、受注できる案件の幅が徐々に広がっていきます。ゆくゆくは高単価の案件も任せてもらえるようになるでしょう。

フリーランスの案件獲得方法については、｢フリーランスの仕事の取り方とは？初心者でもできる案件の探し方を紹介｣の記事で詳しく解説しています。

取引先を変える

企業がフリーランスに発注する金額は、基本的に企業内で予算として決定されています。この場合、たとえ自身の制作物によってクライアントに貢献できたとしても、すぐに大きく報酬が上がるとは考えにくいでしょう。

フリーランスとして年収1,000万円以上を狙うためには、取引先を変えることも検討してみてください。自身のスキルを評価してくれる取引先を見つけられると、報酬単価が大きく上がる可能性があります。

要望以上の結果を出す

フリーランスは、クライアントからの要望以上の結果を出すことも大切です。クライアントの期待を超える価値提供を続けているうちに、継続案件や高単価案件の受注につながる可能性があります。

丁寧で迅速な対応を心がけたり、クライアントの意図を正しく読み取ったりすることも、期待を超えるためのポイントです。フリーランスがクライアントと信頼関係を築くことができれば、安定した収入を得やすくなるでしょう。

常に売上を意識する

フリーランスとして成長していくためには、経営者の視点を持ち、常に売上への意識を持つことが大切です。受注した仕事をこなすだけではなく、クライアントが依頼している背景や目的まで考えながら仕事ができれば、提供できる価値も高まります。

また、世の中のニーズにおいて、自分の業務がどこで利益を生み出しているのかを意識するとよいでしょう。自分の業務に将来性があるのかを考え、世の中の求めているものや変化をよく理解することも、フリーランスで年収1,000万円を目指すために重要です。

経費削減や節税で出費を減らす

フリーランスとして手取り額をアップさせるために、経費や税金を見直しましょう。たとえフリーランスの仕事で売上が上がっても、経費や税金の支払いが増えると、手元に残るお金は減ってしまいます。

業務において本当に必要なものなのかを洗い出し、経費削減に努めましょう。また、節税対策が講じられないか、あわせて検討してみてください。

誠実に対応する

フリーランスとして稼げるようになるためには、誠実な対応も不可欠です。
フリーランスになると、自分の名前で仕事をしていきます。そのため、専門知識やスキルのほか、コミュニケーション能力やセルフマネジメント力といったポータブルスキルも必要です。

作業中の進捗をこまめに連絡したり、疑問は放置せずに確認したりして、ゴールに向けてクライアントとすり合わせをしましょう。また、納期は必ず守り、可能であれば期間にゆとりをもって納品するのもポイントです。

誠実な対応によって信頼を獲得できると、リピート受注や年収の向上につながります。

フリーランスエージェントを利用する

フリーランスとして年収1,000万円以上を目指す場合、エージェントの利用がおすすめです。

フリーランスエージェントは、市場の案件動向を常に把握し、年収を増やすために適切なアドバイスをしてくれます。
また、クライアントに報酬単価を交渉したり、好条件の案件を紹介したりしてくれるフリーランスエージェントもあります。自分の能力に見合った案件に挑戦するためにも、利用を検討してみてください。

「フリーランスエージェント徹底比較　【2025年最新】」の記事ではおすすめのエージェントサービスを紹介しているので、あわせてご覧ください。

まとめ

厚生労働省の公表データによると、フリーランスの年収の中央値は300〜400万円未満ですが、職種や働き方次第では年収1,000万円以上を目指せます。特に、エンジニア職やクリエイティブ職など、IT系の職種は年収が高い傾向にあります。

フリーランスにはさまざまなメリットがあり、近年は会社員から転身する人も増えてきました。自身のスキルを磨きながら、世の中の動向を把握し、需要のある分野で案件を獲得していけると、年収アップにつながるでしょう。