テレワークとリモートワークの違いとは？メリットや広まった理由も解説

テレワークとリモートワークは、働き方改革の推進や感染症対策を経て社会に急速に浸透しつつあります。両者の違いや定義を把握しておくと、自身が希望する働き方が選択しやすくなるでしょう。

本記事ではテレワークとリモートワークの違いや広まった背景・要因、メリット・デメリットなどを解説します。関心がある方はぜひお読みください。

テレワークとリモートワークの違い

テレワークとリモートワークの意味はほぼ同じです。国や地方自治体の政策ではテレワークを多用する傾向がある程度の違いといえます。就業場所が自宅か否か、情報機器の活用が前提かなど細かい差はあるものの、オフィス以外での働き方を指すのは共通しています。

テレワークとリモートワークの基礎知識

テレワークとリモートワークに明確な意味の違いはありませんが、やや異なったニュアンスで使われます。両者の使われ方の違い、各用語の語源を見ていきましょう。

テレワークとは

テレワークとは、遠隔を意味するteleと、働くを意味するworkを組み合わせた造語です。

総務省はICT（情報通信技術）政策の一環でテレワークを推進してきました。同省はテレワークを「ICTを用い、時間や場所を有効活用する柔軟な働き方」としています。

リモートワークとは

リモートワークには、テレワークのように官公庁による明確な定義がありません。テレワークと同義で使われるのが一般的です。

リモート（remote）は、遠隔を意味する単語です。多くの企業はリモートワークを「会社以外の場所から仕事に参加する働き方」と認識していると考えられます。

リモートワークについては､｢リモートワークの実態とは？今こそ確認したい働き方のポイントと導入成功の秘訣｣の記事でも役立つ情報を紹介しています

テレワーク・リモートワークと似ている言葉

以下はテレワークやリモートワークに似た言葉です。

• 在宅勤務
• モバイルワーク
• サテライトオフィス勤務
• ノマドワーク
• クラウドソーシング

在宅勤務は自宅を就業場所とし、モバイルワークは主に出張先や移動中にモバイル機器を用いる働き方を指します。サテライトオフィス勤務は、本拠地外のワークスペースで働く方法です。

ノマドワークはオフィス以外で働くスタイルでテレワークとほぼ同義ですが、雇用されているか否かは関係ありません。クラウドソーシングはオンラインで業務のやりとりをするサービスで、働き方ではなく受発注の形態を指します。

また、｢在宅ワークで稼ぐことはできる？稼げる職種や案件獲得方法について解説！｣の記事では在宅ワークについて紹介しています｡

テレワークやリモートワークが広まった理由

テレワーク・リモートワークは急速に社会に広がりました。そこには働き方改革の推進や労働人口の減少、感染症対策など多くの要因があります。リモートワークやテレワークが社会に広まった理由を見ていきましょう。

少子高齢化による労働人口の減少

少子高齢化は社会全体に大きな影響を及ぼしています。特に労働人口の減少は、経済の停滞や成長を阻害する要因となっています。労働参加率の向上は今後社会に必要な施策だといえるでしょう。

テレワークやリモートワークは、遠隔地の人や高齢者の労働参加を促すきっかけになります。実際、育児や介護で就労が難しかった人の多くがテレワーク・リモートワークで働くようになりました。

少子高齢化による労働人口減少を緩和する施策として、テレワークは大きな役割を果たしています。

働き方改革の推進

政府による働き方改革推進もテレワークやリモートワークを後押ししています。テレワークの推進は以下の観点からも効果的な施策だといえるでしょう。

• 地方創生
• 産業振興
• 都市部の人口集中の緩和

たとえばデジタル田園都市国家構想総合戦略では、地方と都市部の差を解消するために、活力ある地域創成テレワークの導入・定着を施策の1つとしています。テレワークを活用した移住の推進により、地域活性化と働き方改革を目指します。

新型コロナウイルス感染拡大の影響

新型コロナウイルスの感染拡大は社会に大きな影響を与えました。テレワーク・リモートワークの急速な浸透も、やはり最大の要因は感染拡大による外出自粛です。

政府はこうした状況下で経済への影響を緩和すべく、企業に在宅勤務の推進を望み、多くの企業がテレワークを導入しました。しかし、総務省はテレワークの現在の状況として、コロナ禍で急速に普及したものの、一部の企業では推進が停滞していると指摘しています。

導入のメリットとデメリット

テレワークとリモートワークの導入は、企業にも働く側にも多くのメリットをもたらします。一方で、業種や勤務形態によってはデメリットが大きい場合もあり、導入に慎重な業界もあるでしょう。テレワーク導入のメリットとデメリットについて解説します。

導入によるメリット

テレワークの導入は、働く側にワークライフバランスの改善や住居問題の緩和などのメリットをもたらします。出勤・退勤時間の短縮や育児との両立を可能にし、働き手の課題を解決するでしょう。

企業はテレワークでワークライフバランスの良い労働環境ができ、人材を確保しやすくなります。オフィス維持費の削減や生産性の向上、BCP対策の強化などのメリットが得られます。

導入によるデメリット

テレワークにはデメリットもあるので注意が必要です。

働き手にとって、同僚とのコミュニケーションは生産性向上に加えメンタルヘルス対策になります。テレワークではそれらが不足しやすくなります。

また、企業にとって大きな課題はテレワークによるセキュリティリスクです。インターネットを介した情報は常に漏洩の危険を抱えています。セキュリティ対策とルール策定は最優先課題といえるでしょう。

テレワーク・リモートワーク導入のポイント

テレワークの導入にあたっては利点を活かし、欠点を補う取り組みがポイントです。セキュリティ対策や従業員同士のコミュニケーションの問題、システムの導入、運営のポイントを解説します。

セキュリティ対策を重視する

セキュリティ対策の充実は、テレワーク導入において不可欠です。外部からの情報漏洩や不正アクセスを防ぐシステム作り、および保守運営する人材の確保が求められます。

不正アクセスや人為的ミスによる情報流出は、時として社会的信用の失墜や多額の賠償などの問題を引き起こします。ソフトウェアの対策だけでなく、従業員への情報デバイスの扱いに関する注意喚起やシステムの活用法の教育で状況は改善されるでしょう。

セキュリティエンジニアについては､｢セキュリティエンジニアはどんな仕事をしている？その重要性や適性を徹底解説｣の記事でも役立つ情報を紹介しています。

従業員同士のコミュニケーションを円滑にする

テレワークのデメリットの1つに、従業員同士のコミュニケーションが不足して関係構築が難しい点があります。

リモートワークはメールやチャットによるコミュニケーションが課題であり、細かいニュアンスを伝えるのは難しいでしょう。また、在宅勤務の従業員がサポートを得られず孤立するケースも多くあるようです。

企業側は、従業員のコミュニケーションを促す施策を積極的に実施しましょう

テレワークに適した環境やツールを導入する

テレワーク環境は導入システムやインターネット、クラウドなど環境的な要素でも大きく就業効率が異なります。これまでの業務形態や内容にも左右されるため、最善の選択肢は自社で判断する必要があるでしょう。

ICTツールやファイル共有、クラウドサービス、電子印鑑などの活用でこうした課題を1つずつ解決します。環境面での整備を進めればテレワーク導入は成功するでしょう。

まとめ

テレワークとリモートワークは、細かいニュアンスの違いはあるもののほぼ同義語です。導入すれば、今後の企業活動の大きな転機となる可能性があります。

テレワークは企業だけでなく、従業員側にも負担軽減や家事育児との両立が容易など多くのメリットがあります。システムの選択次第で、電子化やセキュリティ対策、業務の可視化といった課題を解決できるでしょう。